第２編 組織論
第１章経営組織論
組織の概念と均衡条件
組織の概念
組織
分業
統合・調整
組織均衡と組織の存続
組織の均衡
オープンシステム
経営組織の成立条件
共通目的
貢献意欲
コミュニケーション
組織における意思決定
意思決定の具体的なプロセス
極大化基準と満足化基準
制約された合理性に基づく人間行動
組織構造の設計原理
専門化の原理
構造化
公式化
標準化
権限責任一致の原理
統制範囲の原理
命令統一性の原理
例外の原理
定型的意思決定
非定型的意思決定
クレジャムの法則
分業システムとしての組織
機能(職能)分業
ヨコ方向の分業
階層分業
タテ方向の分業
管理行動と作業行動
組織構造の形態
ラインとスタッフ
ライン
スタッフ
ライン組織
ラインアンドスタッフ組織
組織構造の一般形態
機能(職能)別組織
メリット
デメリット
事業部制組織
評価
分割の基準
委譲される権限の内容
メリットとデメリット
カンパニー制
バランスシート経営
メリットとデメリット
マトリックス組織
メリットとデメリット
国際経営組織
国際事業部
製品別／地域別事業部
グローバルマトリックス
官僚制組織と組織構造の動態化
官僚制組織
特徴
官僚制の逆機能
組織構造の動態化
方法
組織のライフサイクルモデル
起業者段階
共同体段階
公式化段階
精巧化段階
外部環境と組織
戦略組織と組織構造との関係
組織形態の変遷
集権管理組織
分権管理組織
組織間関係論
資源依存モデル
資源依存度の決定要因
資源の重要性
資源依存関係のマネジメント
取引コストアプローチ
内部取引を利用する場合
組織構造のコンティンジェンシー理論
環境の不確実性への対応
スラック資源
情報処理システムの導入
自己完結型組織
横断的組織や水辺関係の設計
経営管理の基礎理論
マネジメントサイクル
テイラーの科学的管理法
管理原則
時間研究と動作研究
賃金制度
組織形態
役割と問題点
ファヨールの管理過程論
全社的視点
人間関係論
組織行動論
モチベーション理論
内容理論
マズローの欲求段階説
アージリスの未成熟→成熟理論
マグレガーのＸ理論Ｙ理論
ハーズバーグの動機付け⇔衛生理論
過程理論
ブルームの期待理論
達成動機説
集団のダイナミックス
連結ピンモデル
グルーープダイナミクス
集団の凝集性
集団浅慮
コンフリクト(葛藤)
リーダーシップ論
リーダーシップの機能
リーダーシップの源泉
報酬勢力
強制勢力
正当勢力
準拠勢力
専門勢力
トップマネジメントのリーダーシップ
リーダーシップ論の変遷
リーダーシップの類型
民主型
独裁型
放任型
ミシガン研究
独善的専制型
温情的専制型
相談型
参加型
組織文化と戦略的な組織改革
組織文化
組織学習
戦略的組織変革
第2章人的資源管理
人的資源管理の全体像
人事制度
人事制度の意義
人的資源管理の基本構成
職能資格制度と職能等級制度
日本的経営三種の神器
日本型人事制度と欧米型人事制度の相違
成果主義
成果主義
コンピテンシーモデル
雇用管理
採用管理
要員計画
採用活動
配置・移動管理
人事異動の内容
垂直的異動
水平的異動
人事異動の目的
適正配置・異動のための施策
ジョブローテーション
社内公募
キャリア開発
複線型人事制度
人事評価（人事考課）
意義
目的
体系
相対評価と絶対評価
加点主義人事考課
課題（心理的誤差傾向）
自己申告制度
多面評価
目標管理制度
面接制度
報酬制度
賃金管理の内容
賃金額管理
総額賃金管理
個別賃金管理
賃金制度管理
賃金体系管理
賃金形態管理
年俸制
導入の理由
賞与・退職金の管理
賞与の管理
退職金の管理
その他の報酬制度
株式を使ったインデンティブ制度
従業員持株制度
ストックオプション制度
福利厚生
能力開発
能力開発の種類
個人的教育訓練
集団的教育訓練
能力開発の方法
ＯＪＴ
Off-JT
自己啓発
我が国における能力開発の問題点
労働関連法規
労働基準法
労働基準法の概要
労働契約とは
最長期間
就業規則
記載事項
絶対的記載事項
相対的記載事項
作成手続
効力
労働時間・休憩・休日
法定労働時間
1日
1週間
変形労働時間
1年単位
1週間単位
一ヶ月単位
休憩
６～８時間
８時間以上
労使協定
みなし労働時間
年次有給休暇
日数
パートタイマー
時効
解雇
解雇制限
解雇予告
賃金
原則
割増賃金率
労働組合法
法の目的
労働組合
不当労働行為
労働安全衛生法
法の目的
安全衛生管理
労働保険
労働者災害補償保険法
仕組み
業務災害と労務災害
雇用保険法
社会保険
健康保険法
保険料負担割合
厚生年金保険法
一階
二階
三階
その他の労働関連法規
労働者派遣法
派遣期間の上限
職業安定法
高齢者等雇用安定法
男女雇用機会均等法